台風23号上陸かというとき、「さるさる日記」で、「今度の台風の名前は『とかげ』です」と書いてる人がいた。
私は、この人は自分で台風に名前をつけて一人で楽しんでるのか、ヘンな趣味の人もいるもんだと不気味に思った。
そうではなかった。
国際的に決められた名前があるそうだ。
アメリカの海軍や空軍の気象担当将校が、ハリケーンに自分の妻や恋人の名前をつけたのが「名づけ」の始まりらしい。
信じられん。
逃げた女房や捨てられた恋人の名前ならわかる。
日本でも、台風の名前に関心が高まっているそうだが、その動きを歓迎しているのが気象庁だ。
気象庁は民営化の一環として、来年度から「日本気象株式会社」となり、既存の気象関連企業との競争にさらされることになる。
その際、有力な収益源として、「台風命名権」の独占販売を認められている。
気象庁によれば、台風は発生から一、二週間に渡りマスコミに取り上げられ、本土上陸ともなれば連日テレビや新聞で大々的に報道されることから、台風に社名などをつければそのPR効果は大きく、小型台風で5億円、大型台風なら20億円程度の価値があると試算している。
すでに多数の企業からの問い合わせがあり、いずれ、「台風トヨタ」「台風三井住友海上」などがお目見えしそうである。
ただし、台風にふさわしくない名前は排除する方針で、「楽天」や「平凡社」などは認められないという。
「台風楽天」「台風平凡」では、警戒心が緩むとの懸念から取られる措置である。
これに対して「楽天」の三谷社長は不満を表明、命名権獲得へ向けて社内に経営諮問会議を設け、気象庁側に働きかける模様。
ロッキード社やダッソー社など、海外の兵器製造企業も、台風の破壊力に注目、自社製品のイメージアップのため参入を表明している。
しかし、これに対しては、与党や財界の一部から反対の声が上がっている。
日本が、今後兵器製造を国の基幹産業として育成する際、統一ブランド「台風印」を制定する動きがあるためである。
個人では、北朝鮮の金総主席が興味を示していると言われる。
「台風金正日」が日本で暴れまわることにより存在感を示し、体制の維持に役立てたい意向だ。
これに対し小泉首相は
「いいんじゃないですか。我が国としては、恐れることなく、ひるむことなく、国民が一致団結して迎え撃つ覚悟で当たりたいと思います」と述べた。
